山口国体、終了１か月で“助っ人”の半数県外へ

　１０月に山口県で開催された第６６回国民体育大会で、参加資格問題が取りざたされた県外出身選手３０人のうち、半数近くが大会終了からわずか１か月で活動の拠点を県外、国外に移したことがわかった。

　３０人は国体後も県内に残り、ジュニア層の育成にあたることなどを条件に、原則として県から競技団体を通じ、月１０万〜３０万円弱を受け取っている。山口県体育協会は残りの選手の就職先を探すなど、流出の食い止めを模索している。

　山口国体は１０月１〜１１日に開催された。山口県体協によると、国体終了後、３０人のうち水泳や陸上、卓球などの１３人が「親元で暮らしたい」「オリンピックを目指すためには充実した練習施設が必要」などを理由に県外、国外に移った。

　県内に残る見込みなのは７人だけ。残りの１０人は結論を出していないが、そのうちの男性選手の一人は「山口に残り、子どもたちを指導したい気持ちはある。でも、競技者として練習が続けられるような就職先が山口では見つからない」と話しており、流出者はさらに増える可能性がある。